クォーター大阪人冒険記

私を育ててくれた先輩コンサルタントから、「物の考え方」と「手順」が重要だということを、何度も教えられました。いきなり「手段・方法」を考えてはいけない、というわけです。

まずはどのような「考え方」で物事に当たるかを決めることが大切です。それが決まれば、どのような「手段・方法」が適切か、答えは自ずと決まってきます。

事業展開については、「手順」が重要だと言えます。後先を間違えると失敗します。「物の考え方」を踏まえた上で、どの「手順」がベストなのか、じっくり考える必要があります。

3月26日付けの日経産業新聞に、「健康機器大手のタニタは健康支援サービス『からだカルテ』の対象者を拡大する」という記事が掲載されています。

「４月から他社製を含むすべての体組成計や歩数計を使えるようにするほか、インターネット以外の通信手段も取り入れる」とのことです。意図は、「高齢者ら日ごろネットに接しない人でも参加できる体制を整え、会員数を早期に10万人規模まで引き上げる」ことです。

「からだカルテ」は恐らく、ネットを活用してできる新サービスとして誕生したものなのだと思います。ところが、ネット以外でも利用できるようになります。このような“逆流”現象は、何とも興味深いです。

日経の過去記事を検索すると、「からだカルテ」は、「インターネットなど、通信網を利用した健康支援サービス」という表現で紹介されています。にも関わらず、ネット以外でも利用できるようにするわけです。※参考：2008年7月29日付け日経産業新聞8面


「からだカルテ」のようなサービスは、自社機器の販促目的という見方もできます。にも関わらず、他社製の機器も使えるようにします。記事によれば、背景として、「メタボ健診の受診率はまだ低く、個人向けサービスも伸び悩むため、会員数は数万人にとどまっていた」という認識があります。

日経の過去記事の中には、メタボ以外の層、すなわち「気軽にダイエットに取り組むような若い世代の獲得が遅れ」ていると指摘する記事もみつかります。※参考：2009年2月4日付け日経産業新聞12面

つまり、ネット以外や他社機器による利用については、当初想定していなかったが、利用者獲得の伸び悩みが、そのような施策の転換を促したと考えられるわけです。

もっとも、「からだカルテ」は、それ自体有料サービスなので、とにもかくにも利用者数を増やすことが重要でしょう。となれば、自社機器の販促目的にこだわらなくてよいのです。また、ネットを経由せずとも、利用が不可能なわけでもありません。

とは言え、ネット経由でのサービス提供を行なった実績がなければ、ネット経由以外でそれを提供するという発想は、生まれなかったかも知れません。先ほど“逆流”という表現を使ったように、発想にも「手順」あるいは「順序」があるわけです。

インターネットの普及により、従来は考えられなかったような様々なサービスが誕生しています。しかし考えてみれば、それらの中には、リアルでも展開できるものもあるかも知れません。

たとえば、「この商品を買った人は、この商品も買っています」といった表示は、即時性は実現しないにしても、リアル店舗でも使えそうな販促テクニックです。

リアルのビジネスがネットに置き換えられたり、ネット独自のサービスが生まれたりもしています。ならば、ネット独自のサービスやビジネスをリアルで展開することを考えてもよいのではないでしょうか。

【今日の教訓】
ネットで展開されているビジネスやサービスについて、それらをリアルで展開できないか、考えてみよう。リアルからネットに置き換えられるものがあるのなら、その逆もあり得るはずだ。

＜参考：日経産業新聞 2009.03.26【14面】＞